新築を計画するにあたり、土地から購入して新築する場合と今住んでいる家や家族から引き継いだ家を建て替えする場合があります。

建て替えをする場合、土地から購入する場合より費用を抑えることが出来ることが多いのですが、建て替えの場合のみかかる費用というものもあります。

ここでは建て替えの際にかかる費用について解説していきます。

解体工事費用

建て替えにかかる費用として主なものが解体工事の費用です。

解体工事は既存の建物を解体する他、敷地内に植えてある樹木や別棟で建ててある倉庫を解体することもあります。母屋以外にも解体、整地する場合大きく費用が変わってきますので注意しましょう。

解体費用は解体する建物の大きさと構造材がなにで作られているかで変化します。

どの建築会社で依頼するにしても解体工事費用は必ずかかるものです。

建築会社をどこにするか選ぶうえで全体の費用を把握するためにも一度お見積りをとっておくのがいいでしょう。

また検討中の段階でも住宅会社さんに相談することで概算で解体費用を算出してもらえます。

無理に単独で業者さんにお見積りして頂かなくても問題ありません。

登記費用

新築をするにあたり、新しい建物の表示登記、保存登記を行う必要があります。

これらは新築する場合に必ずかかる登記費用です。

しかし建て替えの場合、別途滅失登記費用がかかります。

滅失登記とは建物を建て替えするにあたって建物を解体することで登記されていた建物が無くなったことを証明するものです。

費用としては土地家屋調査士や司法書士に依頼した場合の相場は3万円から5万円になります。

しかし、個人で行えばその費用を抑えることができますので時間がある場合は相談してみましょう。

また、土地から購入する場合も古屋付きで解体費用が買主負担の場合、上記解体費用とこの滅失登記の費用がかかりますので注意しましょう。

仮住まいにかかる費用

建て替えに向けて、建物を解体し新たに新築する場合、新しい建物を建築する間住む場所を仮住まいと言います。この仮住まいをどのような物件にするかで費用が変わってきますので注意しましょう。

仮住まいをする上で気を付けなければいけないのが家財の量になります。

解体した建物にあった家財の量が多い場合、仮住まい先に収納できるスペースを確保する必要があります。

家財が多い場合はその分大きな仮住まい先が必要になるので費用としては大きくなる傾向にあります。

また、どうしても家財を収納できるだけの仮住まいを手配できなかった場合、別途倉庫を借りることも視野に入れましょう。

仮住まい先で必要ないものに関しては倉庫にいれておくことでスムーズに仮住まい先を見つけることができるかもしれません。

仮住まいを借りる場合にかかる引っ越し費用

もともと住んでいた家を建て替えする場合、引っ越し費用は仮住まいへの引っ越しと新築した建物への引っ越しと２回することになります。

引っ越し費用は運ぶ家財の量と行き先によって決まります。

仮住まいとは別で倉庫を借りる場合、仮住まい先に近ければ引っ越し費用を抑えることができるかもしれませんが、仮住まい先と倉庫が離れていると引っ越し費用が大きくなるのでこちらも注意が必要です。

建て替えにかかる大まかな費用

ここまで建て替えの場合のみにかかる費用について解説してきました。

上記とは別に建物を新築するにあたってかかる費用をおおまかにまとめていきます。

大きなものとして新築するにあたって、新築する建物の工事費用がかかってきます。

建物の工事費用とその付帯工事費用が依頼する建築会社にお支払する費用となりますが、付帯工事のなかでも水道の引込工事費等、建て替えの場合必要のない工事があるので費用を抑えることができるかもしれません。

しかし建物が建っていたからといって地盤改良が必要ないわけではありません。

また水道の引込に関しても引き込んである水道管の太さが細い場合、引込み直す場合もあります。

一見しただけではどのような費用がかかるか分からない場合もありますので、できるだけ早めに建築会社に見積を依頼することをおすすめします。

その費用によっては新築する建物に掛けられる費用が変わってきますので、検討する建築会社も変わってくる可能性があるからです。

解体費用と住宅ローン

建て替えをするにあたり、住宅ローンを利用される方がほとんどだと思います。

解体費用については上記でもご説明した通り、建物の大きさやどこまで解体工事で行うかで費用が変わってきますが、100万円から300万円程度はかかるのが一般的です。

解体工事を建築する住宅会社以外に依頼する場合、住宅ローンを利用できない場合があるので注意しましょう。その場合は自己資金から解体工事費用を賄う必要があります。また解体工事を建築する住宅会社に依頼する場合も住宅会社によっては解体工事費用に関しては、建物の本体工事とは別途で先に支払が必要な場合があります。建築する住宅会社を選ぶうえでも条件を確認していきましょう。

さいごに

ここまで読んで頂きありがとうございます。

建て替えをする場合にかかる費用の注意点をまとめさせて頂きました。

これらの費用は建築を依頼する住宅会社を選ぶうえでも重要であり、こういった費用のご説明が少ない住宅会社だと思わぬ失敗があるかもしれません。

建て替えをする場合はここでご説明した費用について注意して進めていきましょう。